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2009/11/02　宣伝会議連載　進化する企業サイト(2)　鹿島泰介

WEBマーケティングの最前線をコラムでお届けする『宣伝会議』の連載「WEB MARKETER's view」。このブログでも、本誌と同じ内容がご覧いただけます。

進化する企業サイト(2)

先端ターゲティング

日立情報システムズが運営する「福祉の森」は

訪問ユーザーのIPアドレスより地域を割り出すエリアターゲティングを実施。

WEBマーケティングの基本は、"訪れたユーザーが真に求めている情報を提供すること"の一点に絞られる。前回はそのユーザー像を明確化および共有化するためのペルソナ・マーケティングに触れたが、今回はユーザーとサイト情報をマッチさせる"ターゲティング"について述べる。

ターゲティングは、サイト運営側から見れば顧客に到達することを指すが、訪問ユーザーから見れば、目的とする情報に到達するためのLPO（到達ページの最適化）とも言える。

一時、LPOがもてはやされた時は、時間帯ごとに到達ページを作り分け、レストランサイトであれば、午前中の訪問ユーザーにはランチサービス券、午後の訪問ユーザーにはディナーサービス券という風にページ誘導した。また、全国展開の不動産会社でもＩＰアドレスでエリアを判断し、沖縄からアクセスしたユーザーには「沖縄に強い○○不動産！」とトップページに表示、特に沖縄地域でクリック率が大幅に上昇したという事例もあり、ブームは加熱した。

さらに昨今では、ユーザーの入力キーワードや過去の行動履歴からサイト内遷移の仮説を立て、訪問ユーザーがより快適にサイト内を回遊できるように表示を切り替える行動ターゲティングや、企業側の意図するページに誘導するよう表示を切り替えてコンバージョン精度を高める自動ターゲティングなどが現れている。

今後は、企業情報とIPアドレスのマッチングから、ユーザーの業種を特定する「業種ターゲティング」なども現れるだろう。この方法だと、当社のような全業種向けにサービスを提供している企業では、金融のユーザーには「金融に強い日立情報！」、流通のユーザーには「流通に強い日立情報！」というページへの誘導も可能で、BtoB企業にとってはかなり有力な手法となる。

また、会員など既に登録されているユーザーであれば、そのプロファイルから、より提示ページの精度を向上させることは容易で、「サイバー・ターゲティング」や「ペルソナ・ターゲティング」など、より統合化された「総合ターゲティング」の方向に向かうことは間違いない。隣席同士で同じサイトを見ていても、まったく違うページに誘導される時代は、既に到来している。

（『宣伝会議』11月1日号掲載分より）

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進化する企業サイト(1)　ペルソナ・マーケティング

written by:日立情報システムズ 経営戦略統括本部 研究開発本部 主管研究員　鹿島泰介

日立製作所に入社後、デザイン研究所に配属。情報機器全般のデザインなどを掛けたのち、日立情報システムズに移籍。WEBシステムのコンセプトデザインやユーザビリティ設計に従事。

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